■化粧品・エステ・美容機器への過剰な期待■

　実際には存在しなかったり　実態とは大きくかけ離れた話でも、ちまたで流れているうちに　さもそれが既成事実・現実・真実の様にささやかれる物や話のことを、ここでは“神話”と表現します。
　前世紀の終わり間近に盛んに噂された「ノストラダムスの大予言」や、各種占い、「口裂け女」「人面犬」等の都市伝説も　この“神話”の範囲に入ります。

　しかし、これらの様に　不安感や不快感をあおるだけの“神話”と違い、化粧品・エステ・美容機器の神話は世界レベルで、また心理面だけでなく実際に対価が払われるわけですから、生活上でも冗談では済まされない数々の深刻な問題を起こしています。

　そしてこの問題を起こしている最大の原因は、エステ・化粧品・美容機器・食品を使用・継続しても希望していた、あるいは予想していた以上の結果にならなかった事だと思います。
特に　人一倍自身の肌に気を向けられている方や肌に悩みを抱えている方々は、この予想以上の結果・成果を得られなかった場合には　落胆するだけでなく、相当の不満を抱くのは当然の事です。

　しかし、本当の理由はエステ・化粧品・美容機器その他について　消費者は勿論、それらを扱う業者も“美＝きれいな肌”についての認識が情緒的思考に偏っている為と、商品・技術・美容機器等に対して過大な期待をしているからです。
　現在お手持ちの商品や美容方法をいくら継続しても、キレイになったと思えばそうだろうし、変わらないと思えば変わっていない、という程度が現実でしょう。
もちろん、例外的にキレイになったと断言できる例があるのも否定しません。

　私自身も美容業界に長きにわたって籍をおいている都合上、多くの化粧品メーカーの　社長・役員・社員や末端の化粧品経営者・販売者に知り合いがあります。
　その中でも多くの化粧品店の経営者・販売者たちは　化粧品の事を“イメージ商品”であると　論じていました。
メーカーの研究者が耳にしたら　落胆するか怒髪天のセリフですが、先日も某化粧品店の後継者が　「化粧品の中身は水だけでも良いと思う」というような意味の発言をしていました。
　これはメーカー云々ではなく　全く消費者を馬鹿にしたセリフですが、当の本人はいたって真面目でした。

　医療品・医薬部外品・化粧品を規定する薬事法では　化粧品は以下の様に定義してあります。
【「化粧品」とは、人の身体を清潔にし、美化し、魅力を増し、容貌を変え、又は皮膚もしくは毛髪を
すこやかに保つために、身体に塗擦、散布　その他これらに類似する方法で使用されることが　目的とされている物で、人体に対する作用が緩和なものをいう。】つまり商品を供給する側、それも開発・生産するメーカーとしてはこの法律をクリアしなければ商品の生産・販売はできないですし、薬理作用だけを強化すれば当然副作用も強くなりますから化粧品・　医薬部外品の認可を受ける事はできません。

　しかし、商品の有用性を高めなければメーカーの立場では同業他社と差別化できませんし、消費者の要望を満たすこともできません。
要するに　この法律の枠内で切磋琢磨しているのがメーカーであり、開発者・研究者なのです。

　実際、日本の化粧品メーカーの技術力は世界でもトップレベルですし、商品の品質も群を抜いています。極論すれば国内で販売されている化粧品で、そうそう劣悪なものは無いといっても良いでしょう。
ただ、前記の通りそれはあくまでも“薬事法”という法律の枠内の事ですから、商品だけに頼っても限界を超えた肌トラブルはどうしようもありません。
　肌トラブルを解消する為には、商品の内容成分を云々する前に　トラブルがおこっている肌（皮膚）について理解しなければいけないのです。

　この部分を抜かして、前記のような化粧品・美容のプロを自認している販売者が今だ多くいる事実は誠に嘆かわしいとしか言いようがありません。
販売者は当然の事ながら物を売るプロですから、商品やサービスをより以上に見える魅力的なトークや宣伝を繰り広げます。その中で真実を見極めるのは消費者自身ですし、またその責任もあります。

　しかし、これだけ優れた商品が市場に出回っているのに肌で悩む方が減るどころか増えているのは、つきつめていけば“正しい皮膚の知識に沿った正しいスキンケアー、及びそのスキンケアーに本当に必要な正しい商品セレクト”ができていない為です。

　肌トラブルを解消する為には、“ツルツル”“スベスベ”“ピチピチ”などのイメージ先行の“神話”の誤解・幻想・思い込みから抜け出して、肌（皮膚）の仕組み、体質・肌質を科学的に冷静に理解する必要があります。

　その為には、確かな情報と経験に裏打ちされたＣＦＢの正式カウンセリングを受けて　肌トラブルの根本原因を探り出し、それを解消するための神戸三宮美顔式ケアーの励行と日常生活の注意事項の厳守を行うことが必要最低条件であることは言うまでもありません。